過去は現在に折り畳まれる

ソースを見つけ出せないのだけれど、私は何かの記述で、近衛文麿の戦争責任について調べていた。
ああ、そうだ大津のツカマロの事件がニュースになった時だ。マロが近衛中に転校したとあったので、近衛文麿というのが気になったのだ。

そしてその時近衛文麿元総理大臣が、史上最低の総理大臣として評価？されるほどグダグダで、彼が欧米との開戦に反対しながらも、中国侵略を反対する意見を却下したり抵抗したために、結果的に太平洋戦争に突入して行ったというのを読んだ。彼の中国での政策や方針が正しかったら、英米開戦を招くことはなかったという。

近衛内閣の成立と日中戦争
これに対して、同じ陸軍でも満州事変の立役者だった石原莞爾（参謀本部作戦部長）は「対ソ連、対アメリカ戦に向けて、中国とは戦うべきではない」と反対しますが、更迭されてしまいました。

近衛内閣が成立してから一か月後に盧溝橋事件という日中の軍部のいざこざが起きて、太平洋戦争へと続く日中戦争の火ぶたが切られるのだが、この時に反対した石原莞爾を左遷している。

ただこの石原莞爾は満州事変を起こした人物で、柳条子事件を起こして満州を占領し、中国侵略への道を導いたのだが、日中戦争には反対。満州事変によって満州を占領したことはソ連の南下政策に対して戦略的には仕方ない面もあり、また中国侵略を本格化することに反対したのは、当時の軍事的な判断としては評価されるのはわかる。そして後に東条英機を暗殺計画を立て、太平洋戦争開戦に反対していたことから、戦後の東京裁判では戦犯となるのを免れている。

二・二六事件の鎮圧wiki
昭和11年（1936年）の二・二六事件の際、石原は参謀本部作戦課長だったが、戒厳司令部参謀兼務で反乱軍の鎮圧の先頭にたった。この時の石原の態度について昭和天皇は「一体石原といふ人間はどんな人間なのか、よく分からない、満洲事件の張本人であり乍らこの時の態度は正当なものであった」と述懐している。

どうも、この石原莞爾という人は、軍人として非常に優秀で先見の明があり、愛国心に満ちているように見えて、実は先に誤った方向に走らせながら、崖に向かってレールを敷きながら、自分は後から反対方向に歩いているように見えなくもない。

実は共産党左翼思想の近衛文麿がなぜソ連を刺激するような中国侵略を進めたのか調べるのも面倒くさいので、当時は満州国建設に国を挙げて大フィーバーしていた時期で、イケイケどんどんで国民の熱狂や軍部の暴走に後押しされてグダグダさを発揮したのかもしれない。それが史上最低の内閣と言われる所以かも。

でももし、満州事変を起こさなかったら、そこを占領などしなかったら、開戦への道筋は付けられなかったとと考えると。そして道筋を付けながら、いざ引き返せなくなった頃に反対に回って戦犯を逃れるというのは、もうほとんどやっていることは英米のスパイに等しいんじゃないかと。実際それを疑う説もないわけじゃない。

近衛文麿というのは天皇家に非常に近い公家さんで、一方で藤原不比等の子孫でもあるわけで、私は大津の皇子中学で事件ではやはり第二次大戦同様、藤原と天皇家のタッグを見たような、軽いデジャブが・・・。

そして、近衛文麿と石原莞爾の関係と莞爾のその後、現在の日中間の不穏な動きの中で石原という名前の政治家の動きを考えると、歴史は同じ魂に同じ役割を負わせているように見える。

石原慎太郎が尖閣購入の決断をしたのは、なぜか米国でのスピーチにおいてで、なぜ米国で発表したのか。それは野田首相が消費税増税を国民に対してよりも海外で先に約束してきたのと同じようなもので。両方とも、むしろ言わされているように見えるのは私だけじゃないと想う。

ついでに、尖閣所有者に対して契約書も交わさずに、購入資金を集めるなどビジネスでは考えられない。
購入費用がいくらかかるか明確にしない段階で寄付を募れば、多く集めるほど結果的に国はそれ以上の裁量を求められるわけで。値を釣り上げて税金で賄う。集めた金がどうなったか噂される頃には石原は都知事を下りているかもうお歳のせいで責任追及は免れるのではないかと。

石原莞爾の歴史を見ると、石原の対中強硬路線はむしろ米国の権益のために動いているようなものと考えるのが妥当で、日本の古くからの支配者の系譜に、こういう欧米筋の刺客のようのな存在が、明治維新以後も暗躍していたはず。

都知事の出自を見ると、神戸生まれの湘南育ち、途中北海道も入ってる。これはエネルギー的にバリバリの米国筋。ふと想ったんだけど、先の石原はまた別の理由で、今の石原は、国のためと想いながら属するエネルギーに親和性のあるエネルギーに支配される、利用されることになったのではないかと。自分が纏うエネルギーの大元に支配される。自分を形成しているエネルギーの意図には逆らえない。

今日本が中国と諍いが起きて、米国が静観しているように、当時も同じ状況が繰り広げられていたんだと想う。日本が中国を舞台に争っている時、米国はすでに日本の内部に多くのスパイを送り込んで日本の立場が苦しくなるように仕向けていた。今もきっと同じ状況で、米国に逆らう大臣は次々と命を落としている。

これから日本が更に苦しくなるような立場に立たされるような煽動や誘導が、外にではなく日本の内側に起こってくる。安倍内閣が誕生したら憲法改正で再軍備が可能になる。本格的になるのは自民党に政権が移ってからという予言があったはず・・・。